飲食店クーポンの共同購入サイトが相次いでオープン

「Piku割」と「KAUPON」

2010年5月27日

店の飲食代金50％オフのチケットなどをインターネット上で提示、24時間以内などの制限時間内に購入希望者が一定数以上に達したら値引きが成立するというクーポン券の共同購入サイトが、相次いでオープンした。ピクメディア（東京都杉並区、森デイブ代表取締役）が4月20日にオープンした「Piku（ぴく）割」と、キラメックス（東京都千代田区、村田雅行社長）が5月10日にオープンした「KAUPON」だ。

両者の仕組みは基本的に同じ。サイト上に原則1日1社のペース（当初は2～３日に1社の場合もある）で飲食店やエステ、ネイルサロンなどの値引きされた商品やサービスを提示。サイト上には、商品の定価や割引額、割引率、購入希望者の数や残り時間、あと何人が購入すれば値引きが成立するかなどが表示され、値引きが成立した場合、購入者はクーポン画面を印刷するなどして店に持っていくと割引価格でサービスを受けられる。値引きが成立するまで購入希望者に課金されることはなく、購入希望者が制限時間内に一定数集まらない場合は、値引きは成立しない。

一方、店側は値引きが成立した場合にのみ、売れたクーポン券の金額の何割かをサイト運営側に支払う。例えば、「6000円分の食事券を3000円にて提供」という内容のクーポン券が20人に売れた場合、3000円×20人＝6万円のうち何割か（この割合は運営会社によって異なる）を支払うことになる。サイト上にサービス案内を載せること自体は無料で、かつ希望人数に達しないと値引きが成立しない。また、購入者の上限を設けることもできる。さらに、決済はサイト上で行う仕組みにもなっており、店側にとってはノーリスクで一定数以上のお客を集めることができるというメリットがある。

「Piku割」は現在、全国でサービスを実施。例えば5月3日～14日にはドミノピザが2000円分の商品券を75％オフの500円で販売。成立最低数は20人だったが、最終購入者数は672人に達した。同サイトでは現在ハーゲンダッツがミニカップアイスクリームの2個商品券（660円分）を77％オフの150円で販売中。近く、ワタミも同サイトでクーポンを販売する予定だ。「KAUPON」は現在東京でサービスを実施しており、年内に神奈川、埼玉、千葉での展開を予定。5月10日に東京・麻布十番の豚肉料理店「豚とんびょうし」が通常5000円の飲み放題付きサムギョプサルコースを2000円で販売したところ、販売開始後4時間で100人、12時間で上限の200人に達した。こちらも事業者からの問い合わせが多く、現時点で6月末までの掲載枠がすべて予約済みとなっているという。

どちらのサイトの場合も興味深いのは、サイトがtwitterなどと連動しており、サイト閲覧者が容易にtwitter画面に移り、自分の見つけたクーポンについてつぶやけることだ。「今tweetしている間に何人も買っている。あと30分しかない」「このクーポン、母の日のプレゼントに良さそう」などとリアルタイムにつぶやくことで、twitterユーザーの間でクーポンの存在がクチコミで広がるわけだ。

共同購入のシステムを用いたサイトは世界的に流行中で、米国では「Groupon」というサイトが創業2年で売り上げ300億円超、利益40億円に成長。現在、会員数は300万人、取り扱い商品は40分野にわたり、55都市で都市ごとに1日1品を提供しているという。今後、日本でも同様のサービスを行うサイトが増えるとみられ、その先駆的存在として両社の今後の動きに注目したい。

（日経レストラン編集部）